交流協会高雄事務所文化室

日本語専門家　　泉　史生

　台湾は1895年から1945年までの50年間、日本が植民地として領有し、そして領有開始早々から植民地教育を行い、その中心には日本語教育があった。

　戦前台湾の教育は、日本人子弟が通う「小学校」と台湾人子弟（一部原住民子弟）が通う「公学校」に分けられていた。公学校の特に低学年は当時で言う「国語」の「話し方」「読本」を中心とした授業体系であった。現在の台湾の小学校は公学校時代から引き継いでいるところが少なくない。現台湾桃園縣新屋郷にある新屋国民小学もそのうちの一校である。

　最近、台湾の小学校ではあいつで戦前日本の植民地時代の教育現場資料を公開している。新屋国民小学でも大量の戦前日本時代の学校関係文書を公開し始めた。新屋文書は文書綴りだけでも30点以上あり、戦前の公学校の実態を知る上でも貴重な一級資料である。

　当研究は新屋公学校の文書の中から『教育研究綴　昭和五年度』の中にある「中郡主催話し方�ﾍ育研究会?末」という「話し方」の研究授業の記録を考証検討し、どのように日本語を教えようとしたかを考察した。日本語教育史の考証を試みるものとして本稿を提出したい。日本語教育史研究は先行現場、先行事例・先行研究・先行結果を提示する。これは学習者がどのように日本語を学んできたかの現場考証でもある。この研究は過去のことであっても、先の４つの視点で考えれば、現代において過去と同じ事をしていないかどうかの検証をさせてくれるものである。

　台湾における戦前日本語教育について、戦後では蔡茂豊氏が『中国人に対する日本語教育の史的研究−台湾を中心として』で系統的に論じて以来、様々な研究者が、研究発表をおこなってきた。しかしながら現場資料に基づく研究は少なく、多くは官方の資料によるところが多かった。これらの研究からは政策研究や印刷教材の研究は進んだ。台湾の政治状況を考えると、現場資料による研究はなかなかできなかった事情もあった。暗黒の時代を通り抜け、台湾分館に閲覧できる大量の日本時代の文献が守り通され、それを基に戦後、植民地教育研究が始まったことを考えれば、活字を通した文献研究は植民地時代の「日本研究」の下地を作ってきたと考える。

　1980年代になると、台湾総督府文書の公開に端を発し、自筆の公文書の分析が始まり、それによって教科書編纂のやりとりの様子もわかってきた。しかしながら、公文書とは違う、学校現場ではどうしていたのか、その実態にはなかなか近づけなかった。それは現場の自筆記録がなかなか見つからなかったことによる。口述記録も大切ではあるが、それを裏付ける資料が見あたらなかった。

　2000年代の前後になると、各地で創立100周年を迎える国民小学(*¹)が、相次いで記念誌作成を行いそれに伴って、様々な現場資料の公開が始まり、戦後の動乱を生き抜いた資料が続々出てきた。新屋文書もそのうちの一つである。

　現場資料と出会う以前の台湾教育に対する考え方は、雑誌『台湾教育』に散見される教科の指導案や、視学の報告などから、それを前提にした認識であった。すなわち第一に戦前の公学校における教育は教師の個人的な努力による。第二に学校での教学上の研究は各学校ごとに行っていた。第三に台湾教育会は教師が個人加盟するものの、雑誌を通して、教授の向上、教員に対する啓蒙など行う組織であった、という認識であった。

　もちろん皇民化教育は校長や軍事上の圧力もあって、組織的に上からの指示でなされていたものという認識をしていた。

　『新屋公学校教育研究綴　昭和五年度』の内容をみていくと、文書数は全部で82、面数でいくと文字記載のある面が389面あった。記録は昭和五年度から九年度まであったが、八年が極端に少ない。文書67の『中郡國語演習會次第』、文書62『國民精神涵養徹底ニ関スル件』の下書き原稿以外は全て謄写印刷（通称ガリ版）である。

　国語関係は82文書中、23文書ある。内容から区分すると、研究会などに関わる文書2、12、14、31、35、42、43、47、研究授業の批評会の記録として文書44、49、指導案としての文書56、70、スピーチ大会プログラムの文書67,統計文書71、72、73、74、75、76、77、78、79、80とに分けられる。

　研究に関わるものは、研究会の実施に関するもの、研究する内容に関すること、研究に関する事務連絡や人事などである。研究授業の批評会の記録は、会議そのものの口述記録であるが、箇条書の様になっている。発言者のポイントが記されていることから、極めて貴重な記録である。指導案については当時どのように現場指導しようとしたかがみえてくる極めて貴重な記録である。

　これらの文書が活字印刷された書籍文献と違うのは、現場で討議されたものを即謄写印刷して、関係者に配られたことである。また討議用に配布されたと思われる資料として文書43がある。綱目（シラバス）として作成されたものもでも、活字印刷のように大量にしかも金額が発生するものと違って、現場の先生方がその場で考えていたことがリアルタイムに見ることができるため、当時の学校の中を見ることができる。

　 国語研究部会の組織的な構成は＜文書２＞『国語研究部研究項目』から州単位（新屋の場合は新竹州）の研究部会と＜文書12＞『國語研究會總會決議事項』から郡単位（新屋の場合新竹州中郡）の研究部会とからなっていることがわる。昭和9年度の新竹州の公学校数は90校（分校は本校として計算）(*³)ある。その90校は各郡（中郡(11)・桃園郡(12)・大溪郡(7)・新竹郡(14)・新竹市(4)、竹東郡(10)・太湖郡(5)・竹南郡(12)・苗栗郡(15)）がまとめていることが、この研究部会の構成からも見て取れる。そのうち新屋公学校の所属する中郡には11校ある。分教場は昭和五年度は草?坡分教場が、昭和六年度には床屋分教場が参加している。昭和7年度の中郡の構成は、中尋常小学校、中公学校（現中國小中市）、大崙公学校（大崙國小中市）、南勢公学校（南勢國小平鎮市）、楊梅公学校（楊梅國小楊梅鎮）、草坡分学校（瑞埔國小楊梅鎮）、伯岡公学校（富岡國小楊梅鎮）、新屋公学校（新屋國小新屋郷）、大坡公学校（大坡國小新屋郷）、頭公学校（永安國小新屋郷）、観音公学校（観音國小観音郷）、新坡公学校（新坡國小観音郷）、床屋公学校（床屋國小平鎮市）である。　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　＜文書14＞『中郡教育研究部員』と＜文書31＞『昭和六年度中郡教育會教育研究部員並ニ部員の研究部会』の構成を見てみると、昭和5年度の国語研究部会は日本人教師、校長も含めて7人に対し台湾人教師は27人である。昭和6年度は日本人教師、校長4人に対し、台湾人教師17人と台湾人教師が多い。なぜこのような人数関係になたのかはさらに考察が必要である。昭和７年の教員数は全体で5,604人（台湾籍教師3,160人・日本籍教師2,444）である(*⁴)。

　昭和7年の新屋公学校の教師構成(*⁵)は校長、周藤(すとう)袈藤治。当時の担任は下記の通りである。

　第一学年 魏訓堂、第一学年 陳石海、第二学年 朱陳華、第三学年 沈月枝、第三学年 傅兆謙、第四学年 林進發、第四五学年 鄭光源、第五学年 石黒勘太郎　第六学年 大坪竹次郎であった。日本人3名に対し、台湾人教師7名である。新屋公学校の教師構成では台湾人教師の方が多い。昭和8年度になると日本人教師が一人増員されている。

　＜文書４９＞『中郡主催話し方�ﾍ育研究会顛末』の例を見ていきたい。これは、魏訓堂訓導による、「話し方談話授業第一學年」の研究授業である。参観者は國語研究部会の会員30名前後である。新屋文章には昭和7年度の会員記録が欠落しており、参観者の全容はわからないが昭和五年度、六年度の会員の様子から、各学校から必ず1名ないし1名以上は参加していることを考えると、教師の移動が多少あったとしても、台湾人日本人教師の数が極端に変動するとは思えない。しかしながら國語研究部会に参加している台湾人教師の比率は非常に高い。　　　　　　　　　　

　魏訓堂訓導は南勢公学校を卒業後台湾師範にて教員免許を取得している。大正14年に楊梅公学校に教員として採用され、新屋公学校には昭和6年転勤で赴任している。「考査表」(*⁶)によれば「言動容儀言動穏健ニシテ思想健実ナリ。何時モハ容儀ヲ正シウスレドモ特ニ乱ルヽコトアリ」「才能　特ニ秀デタル才能ヲ有セズ」「長所　自分ニテ之レト取リ立テテ云ウホドノ長所ナシ」「短所　短氣　粗暴　熱シ易ク冷メ易イ」「習癖　喫煙」「國語台湾語　家庭ハ勿論、相手、場所ヲ問ハズ總ベテ國語の常用ニ努ム。現ニ努メツヽアリ」。この記述が性格どうかはわからないが、教師の人物評価もされていたこともうかがえる。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　＜文書４９＞には泉が便宜的に発言に番号を振った。ここでは＜＞の番号で表す。それに基づいて見ていきたい。 また、漢字はできるだけ当時の記述に拠った。（尚、第の略字がないため第をあてた）

　14以後から見ると、約４割が教授技術についての意見である。さらに発音も含めると約５割が技術と発音に関する意見である。これを中小、校長以外の発言で考えると、比率は６割へと上昇する。中小、校長以外の発言は台湾人の教師が大勢を占める。そのことを考えると、中小、校長との発言とは明らかに差があることがわかる。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　更に整理していくと１，中小、校長の発言には発音・技術的な問題よりも、魏訓導自身に対する指摘、注意などがかなりの部分を占めている。低学年のためか、生活態度に対する意見が多い。２，ここでの一般会員は台湾人教師がかなりを占めるが、批評は個人に対するよりは授業内容にたいする指摘を行っている。３，全体的には教師の授業技術の向上について検討されている。

見た限りの資料で結論を言うのは時期尚早かもしれないが、認識の第一である教師の個人の努力であるということについては、一方ではそういう面もあったが、一方では組織的な研究授業が努力を維持していたと思える。思いもよらなかった理由として、特に客家系の多い地区では、必ずしも客家系の教師が教えるわけではなかった。この時代、福建系の教師は客家語を理解しているとはいえず、日本語を共通語としていかなければならなかった事情もあったように考えられる。新屋公学校の教師考査記録に広東語、福建語の理解度も記録されていたことから、理解度も重要視されていたように思う。

　第二の認識である学校での教学上の研究は各学校ごとに行っていた点については、新竹州新竹市郡管内では教育研究部会を設けて、頻繁に各学校に割り振りしながら、授業ために研究を続けていたことがわかった。そのことから各学校で独自にしていたのではなく、郡全体、州全体の課題として、取り組んでいたといえる。　　　　

　第三の認識である台湾教育会は教師が個人加盟するものの、雑誌を通して、教授の向上、教員に対する啓蒙など行う組織であったという点については、雑誌は啓蒙の意味があったかもしれないが、この研究会自体が教育会の活動の一部であったように考える。しかしながら、台湾教育会が実際的にどのように現場に関与していたのか、その実態はつかめていない。研究会も地方レベルでどの様に展開されているかもはっきりわかっていない。新屋公学校の校長が台湾教育会の視学として南部に出張していることから、台湾教育会は校長も含めた組織であることがうかがえる。

総合的に考えると、今の時点で断言めいたことはいえないが、新屋公学校に残された文章からは、国語の授業研究は日本人が台湾人に日本語を教えるために行っていた研究会であるよりは、結果的に台湾人が自ら台湾人師弟に日本語を教える方法の模索になっていたのではと考える。

これが他の地方ではどうであったのか、比較対照してみなければならない。このことは日本人が直接教える構造ではなく、管理する立場にいる構造であり、教育の統治を台湾人を通して行っていたともいえるであろう。

今回の一文は先行現場の考証を行った。現場資料からは当時の教育に対する熱心さが伝わってくる。しかし、教授者が指摘を受けた箇所は所々自分の授業を指摘されているのではと思うところもあった。当時と今と変わっていないのは学習者と教師の関係である。

一方で植民地教育として、皇民化教育として、台湾人に対して行われた教育が日本人と対等なものではなく、支配関係が維持される教育であった。その点についても、あらためて、先入観なしにさらに検討していく必要を感じた。また、台湾内にある日本時代の資料発掘とその内容を読み取る研究者の育成が急務である。想像するに台湾内にはまだまだ未発掘の資料が眠っているものと思われる。郡の中で一カ所からでも、授業研究の記録が残っていれば、郡全体に共有されているものとして、対照がしやすくなる。しかし、資料が出てきても、その内容の多くは謄写であったり、自筆資料であったりするため、活字ではない日本語の読み取りが必要である。台湾の状況などを加味して、資料分析するには日本人だけでするのではなく、台湾人も自ら内容分析に当たる必要があるだろう。また、教育内容が日本語教育として考えられる以上、日本語教育の視点から分析する必要がある。公学校は台湾人教師が台湾人子弟に日本語を教える構造にもなっていたからである。そこでどのような日常があったのか、児童と、教師はどうであったのか、現場資料から当時の様子が、見えてくる。皇民化教育も学校内ではどのように進行したかも明らかにされていない。当時の教師は何をどのように考えていたのか、現場資料の教師直筆の文字を通して、実態がつかめるものと考える。また、台湾教育会の実態について、取り組む必要性を感じ、今後この方面からも当たっていきたい。　　　　　

　 何憶如『桃園縣新屋國小校史之研究(1905-2003)』（2003年6月）國立臺灣師範大學教育學系碩士論文

　 泉史生「台湾の近代化と植民地政策としての日本語教育」（2001）2001年度修士論文　　　

　 臺北師範學校附属校學校研究部『話方讀方公學校教授細目第一二年用』（大正14年）臺灣子供世界社

　『教育研究綴　昭和五年度』新屋國小所蔵　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　『昭和八年學校經營案』新屋國小所蔵　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　『昭和七年學校經營案』新屋國小所蔵　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　『臺灣総督府職員録』　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

蔡茂豐　学位請求論文『中国人に対する日本語教育の史的研究−台湾を中心に−』（1977年）　　　　

国府種武『日本語�ﾍ授の實際』（1939　昭和14年11月）東都書籍株式会社　　　　　

臺灣�ﾍ育会『臺灣�ﾍ育沿革史』（1939　昭和14年）臺灣�ﾍ育会　　　　　　　　　　

戦前公学校と現国民小学との関連は各学校のホームページ上に記述されている「校史」にて確認。　　

1(*)　1905年までに開校した公学校は167校(分校含む)、蕃童教育所2校、蕃人公学校15校が開校している。　泉史生「台湾の近代化と植民地政策としての日本語教育」（2001）2001年度修士論文表2

2(*)　何憶如『桃園縣新屋國小校史之研究(1905-2003)』（2003年6月）國立臺灣師範大學教育學系碩士論文

3(*)　新竹州市郡別公学校及児童調 昭和九年十月末日調 『新屋公学校教育研究綴昭和五年度』より

4(*)　台湾総督府第40統計書　昭和11年

5(*)　昭和七年學校經營案

6(*)　昭和七年學校經營案より考査表

7(*) 臺北師範學校附属校學校研究部『話方讀方公學校教授細目第一二年用』P8